ネットリンチに加担する企業（大手マスコミ）

日本ではネットイナゴのネットリンチにできるメディアは存在しない。

奴らはネットイナゴのプロパガンダ機関に過ぎない

Variety（Penske Media Corporation）

1905年にアメリカで設立されたエンターテイメント情報誌。

Variety発行元のPenske Media Corporationは動物虐待、児童ポルノ、ネットリンチ、大日本帝国信奉の発信地「2ちゃんねる」の運営者、4chanの運営者である西村博之率いる東京産業新聞社と共同で2015年から2018年までVariety Japan日本語版ウェブサイトを公開し、編集長は西村博之が担当していた。

米Varietyに西村博之一味の悪行の簡略を添えてどのような経緯で悪徳企業と公然と協業するに至ったのか問い合わせたが返答は得られていない。

Variety（Penske Media Corporation）はどのような日本の組織と協業したのか

東京産業新聞社/有限会社未来検索ブラジル

Variety（Penske Media Corporation）が日本語版の共同運営者として選んだ東京産業新聞社は2ちゃんねるのネットリンチ情報を「ニュース」の形で増幅させリンチを悪化させるネットメディア「ガジェット通信」の運営会社。新聞社とは名ばかりで新聞は発行しておらず、発信媒体はウェブサイトのみ。

東京産業新聞社のガジェット通信による2ちゃんねると連動したリンチのマッチポンプの主な手口

1.2ちゃんねるのスレッドでネットリンチが始まる。

2.ガジェット通信ライターが2ちゃんねるのネットリンチをニュース化

3.ガジェット通信ライターがニュース速報＋板でガジェット通信のネットリンチのニュースを速報として2ちゃんねるにさらなるネットリンチスレを立てる

警視庁は「2ちゃんねる」の実質の運営会社を東京産業新聞社とその親会社の未来検索ブラジルであると見なしており、2012年、「2ちゃんねる」での覚せい剤売買の書き込みを意図的に削除せずに売買を幇助したとして麻薬特例法違反幇助容疑で未来検索ブラジルと東京産業新聞社を家宅捜索している。

2015年にヅラを被って東京千代田区議選に立候補、サイバー犯罪者西村博之が応援演説に駆けつけるも投票数284で落選。落選はしたが日本を汚染するサイバー犯罪者に284人もの馬鹿が投票していた。

東京産業新聞社の親会社である有限会社未来検索ブラジルは2ちゃんねる管理人の西村博之が取締役を務め2ちゃんねるの運営母体。

2ちゃんねるの投稿削除の管理者である赤翡翠 ★は削除整理板に書き込んだ際、ミスで表示した自らのリモートホストが未来検索ブラジルのものであった。

2ちゃんねる検索、２ちゃんねる有料投稿サービスの「ビューア」「p2.2ch.net」やモリタポ、ニコニコ大百科が主な収益源。

2018年まで所在地は未来検索ブラジルと同じであり、代表取締役も同じ深水英一郎。

未来検索ブラジルは2008年から2012年には児童ポルノ無法地帯のファイルアップローダー「たぽろだ」を運営していた。

「関西援交 17 15才中3　ゆか制服編(可愛いロリ少女).mpg.txt 」「 (和ロリ小学生)小学6年生温子とチエ(いろんな角度からワレメばっちり見せます).mpg.txt」
「洋物[無修正]ロリータ姦通少女が大人の男と激しくH (洋).mpg.txt」といったファイル名の児童ポルノ動画がモリタポを介して売買されていた。

https://web.archive.org/web/20100922181202/http://up.moritapo.jp/tapoloda/cent/er/lsita/merchant.html

https://web.archive.org/web/20111127110102/http://txt.zilbe.com/tapo/index.cgi

Variety Japan編集長を担当した西村博之とは

自称「2ちゃんねるの元管理人」の現役管理人。4chan管理人

90年代末にスレッドフロート型掲示板あめぞうを丸パクリして2ちゃんねるを開設。オリジナルのあめぞうを荒らしや各種工作で管理人を心身ともに疲弊させ閉鎖に追い込む。

合資会社東京アクセス、東京プラス株式会社の代表取締役。有限会社未来検索ブラジルの取締役。有限会社パズブロックの相談役。株式会社ニワンゴ(ニコニコ動画)の取締役管理人などの小規模会社に名を連ねている。

「2ちゃんねる」のネット中傷投稿を作為的に放置し、多数の民事訴訟で敗訴し、累積の損害賠償金30億円を踏み倒している。

財団法人インターネット協会などによると2010年上半期の「２ちゃんねる」上の違法情報の放置は1001件だった((２ちゃん警察無視！　破滅まで“暴走”やまず zakzak 2010年 https://web.archive.org/web/20101001141452/http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20100930/dms1009301642020-n1.htm))。

2ちゃんねるの投稿を書籍化した「電車男」の印税60万円ほどを差し押さえられた以外は、賠償金を支払わなかったが、新潟合同法律事務所は新潮社の書籍『ブラック会社に勤めてるんだが、もう俺は限界かもしれない』の印税が西村のペーパーカンパニーを介して印税債権を持っているのは西村として，新潮社が弁護士に印税を支払うということで初めて２ちゃんねるに対する名誉棄損訴訟の損害賠償金の取り立てに成功している。※

管理責任を免れるため2ちゃんねるのサーバーを米国や中南米を転々と移したり、2ちゃんねるをシンガポールのペーパーカンパニーに管理譲渡したと見せかけ2ちゃんねるの管理者ではないと主張していた。※

2007年には税金滞納で国税局は西村が取締役を務める「未来検索ブラジル」や「ニワンゴ」などの関係会社も含め、調査の手を広げていくとみられていたが全容解明には至っていない。

((ひろゆき氏、今度はマルサが標的にZAKZAK2007年　ITmedia　http://web.archive.org/web/20070206220159/http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0702/01/news068.html))より引用

2012年には2ちゃんねるの書き込み放置で麻薬特例法違反ほう助罪で書類送検。

新宿区代々木、新宿区西新宿などに複数のダミー住所を持っているが警視庁に本住所を特定され家宅捜索を受けている。

2002年に東京都内の動物病院と経営者の獣医師が管理者の西村博之に2ちゃんねるの書き込みで名誉を傷つけられたのに、管理者が削除に応じなかったとして、500万円の損害賠償などを求めた裁判で、

東京地裁は2ちゃんねるの削除ガイドラインを「個人の三分類が明確でないうえ、分類ごとの削除基準も不明確で、管理者の判断に委ねられている部分もある。表現が全体として極めて曖昧・不明確であり、名誉を毀損する発言がいかなる場合に削除されるのかを予測することは困難である」として削除依頼に実効性がないことを指摘し西村に400万円の支払いと該当する書き込みの削除を命じている。

西村は「10年たつと時効だから（賠償金が）ゼロになる。払うよりも10年間逃げ切った方が得」、「お金はあるけど、（相手が）ここにあるぞと分からない限り、とれない。不動産とかマンションとか持っていたら、とられるけど、そういうのは持っていない」などと脱法行為で法治国家に挑発への繰り返している。

後に2ちゃんねる運営の内紛でジム・ワキンスと2ちゃんねるの所有権を巡る裁判で自らが2ちゃんねる管理者であることを明言。警察が具体的な取締は行われていない。

ガジェット通信のライター　ソル(@sol_getnews)が偽物によって仕組まれた恒心綜合法律事務所への攻撃を記事にして、恒心綜合法律事務所が児童ポルノを閲覧したとのデマを掲載。提携先のアメーバ、ライブドア、ニコニコ動画ニュースなどににも配信された。

https://web.archive.org/web/20131016112733/http://getnews.jp/archives/437005

https://getnews.jp/archives/437065

恒心綜合法律事務所の唐澤弁護士は
「2ちゃんねる上の当職への事実無根の誹謗中傷行為を、心ある方々のご連絡により確認いたしました。
当職がPlay Now というアプリをTwitterアプリと連動させ、当職が卑猥な動画を見たなどという、当職の成りすましアカウントが
当職への名誉毀損を試みた行為を当職によるものなどという言説でした。かかる言説がガジェット通信、そして、下記の弁護士により拡散されましたが、
全くの事実無根であります。これら権利侵害行為を行った者に対しては、誠意ある対応なき場合は、法的手段を講じて参ります。」と警告。

ガジェット通信は後に事実確認不足であることを認め恒心綜合法律事務所に謝罪

フジ産経グループ

産経新聞はSNSにイタズラ画像を投稿した若者達を「非常識」「不適切な投稿」「営業妨害」「モラルのない若者」と罵倒し、「バカッター」「バカ発見器」「バイトテロ」という2ちゃんねる発のネットスラングを臆面もなく共有し、刑事告訴による社会的抹殺を提案する記事を書くことでネットリンチに加勢している。

2013年年9月24日、産経新聞夕刊はネットリンチ被害者たちを揶揄する記事を掲載。
ティム・クック氏らが写ったappleの製品発表会の画像に若者らの姿を合成させたフェイク画像に「彼らは日本人ですか？」と見出しをつけて若者達を中傷した。
（なお、この記事のフェイク画像自体が著作権侵害、SNSの画像投稿者とapple側への肖像権侵害である。）

こうしたSNSのイタズラ投稿を執拗に攻撃する産経新聞社の「サンケイBiz」と「サンケイEX CONTENTS」が犯罪スレスレ（または明らかに犯罪）のアメリカの無許可イタズラ番組の「ジャッカス」の主演Ｊ・ノックスビルにインタビューし、平然とPR記事を掲載している。

アメリカで車の試乗で事故にあう、実際に万引き、建築現場に入り資材を壊したり、スーパーの店内でミニバイクでレースし商品棚にクラッシュなど一般人を巻き込んだ体を張ったロケで人気の番組だが、

当然ながらドッキリとして成立させるために、やる前に許可を取るのではなく、やってから許可を取るスタンスの番組である。ジャッカス出演者の一人であるスティーヴォーはソロ作品の撮影中、現行犯で逮捕されていている

ジャッカス劇場版のmsn産経ニュースのシネマレビューでは星三つの評価「★★★楽しめる」
http://sankei.jp.msn.com/entertainments/news/140328/ent14032808070004-n1.htm

主演のＪ・ノックスビルは別メディアではこう語っている。
「まあ、反応は気になるっちゃなるけれど、オレたちはくだらないイタズラがとにかく大好きだ。ダチと生み出している個人的なモノを、全世界の人とわかちあっていることって、とてもいいよね。特に日本の皆とはね！」

サンケイが攻撃しているジョーク画像を投稿したSNSの若者達と「ジャッカス」に大きな違いはないが、産経新聞のダブルスタンダードを示す記事が掲載されている。

ソーセージくわえ…今度は丸源ラーメン女性店員がツイート　不適切写真投稿相次ぐ　サンケイBiz
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/130805/cpb1308052002003-n1.htm

「バカッター」の夏　後を絶たない非常識写真…日本は大丈夫なのか　サンケイBiz
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/130901/cpb1309011330000-n1.htm

つぶやき炎上…即解雇の波紋　一瞬で人生台無し、米メディア注意喚起　サンケイExpress
http://www.sankeibiz.jp/express/news/131225/exb1312250004000-n1.htm

「ジャッカス　クソジジイのアメリカ横断チン道中」Ｊ・ノックスビルさんインタビュー
http://www.sankeibiz.jp/express/news/140404/exf14040414130008-n1.htm

“バカッター”は予防できるのか　黙って削除は炎上リスク「隠蔽に走った」
http://www.sankeibiz.jp/business/news/131208/bsj1312081809001-n1.htm

「バカッター」の夏　後を絶たない非常識写真…日本は大丈夫なのか
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/130901/cpb1309011330000-n1.htm

http://www.sankeibiz.jp/business/photos/140327/prl1403271111025-p1.htm
“バカッター”は予防できるのか　黙って削除は炎上リスク「隠蔽に走った」
http://www.sankeibiz.jp/business/news/131208/bsj1312081809001-n1.htm

「バカッター」の夏　後を絶たない非常識写真…日本は大丈夫なのか
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/130901/cpb1309011330000-n1.htm

http://www.sankeibiz.jp/business/photos/140327/prl1403271111025-p1.htm

※1　　http://www.cinematoday.jp/page/N0013087

※2　人気シリーズ『ジャッカス』の意外な“原点”とは？ぴあ映画生活　http://ticket-news.pia.jp/pia/news.do?newsCd=201404010003

日本経済新聞

2013年8月、東京都多摩市の蕎麦屋で若いアルバイトが、食器洗浄機に入るふざけた画像をTwitterに投稿したところ、2ちゃんねるのネットイナゴがリンチした。
ネットイナゴはアルバイトの顔写真と個人名と大量の中傷情報を投稿し、蕎麦屋のネガティブ情報を拡散し、一般人を装った大量のクレーム電話で恫喝し、蕎麦屋の店主に何らかの対応を迫った。店主は閉店を自主判断。店主の判断をネットイナゴは賞賛し、さらに警察への通報や、損害賠償を請求を提案するなどしてアルバイトに致命傷を与えるために煽り続けた。

12月、日経ビジネスのライター宇賀神宰司はネットイナゴの意のままに若者の社会的抹殺を執行した蕎麦屋「泰尚」の店主から届いたとされる被害者意識に満ちた泣き言だらけの手紙の全文を掲載。

日経新聞は「店主側を被害者」、「若者側を加害者」という図式で、店主の女性が胸中を告白する手紙を掲載することで、被害者の哀れみを誘い、「テロリスト」のラベルを張った若者の凶暴性を強調し、貪欲に若者のダメージを広げようとしていた。

しかも日経は手紙の文中には一切ない「バイトテロ、一生許せない」というセリフ調の見出しを捏造して過剰な印象操作をしている。

「バイトテロ、一生許せない」　あのそば店社長からの手紙　バイトの悪ふざけで倒産した多摩市「泰尚」の慟哭（宇賀神　宰司）2013年12月16日
http://business.nikkeibp.co.jp/article/opinion/20131213/257028/?rt=nocnt

手紙によれば騒ぎが起こる一年前の9月に夫（元暴走族の店主）が負債を背負っては自殺し、その後、妻が店主を引き継いで経営していた。

こうした事情からも店主の閉店決定、や損害請求は経営の負債をバイト一人に押し付ける動機は秋あら化だ

2ちゃんねるでは、この日経の記事をソースにニューススレッドが立ったが、定例通りネットイナゴによる学生バイトを攻撃する流れになるかと思われたが、手紙の冒頭で
前店主が元暴走族とわかった途端手の平を返して店側の不審点を指摘する投稿が続出。

ネットリンチ当時にはほとんど見られることのなかったアルバイト擁護の書き込みまで現れた。

当時は比較的公平に両当事者に取材したフジテレビ情報番組『Mr.サンデー』（10月放送）によると撮影時の状況について学生側は「店主は笑いながら撮影を見ており事実上容認していた」と回答し、

店主側は「冗談じゃないですよ、いませんよ。いるわけないじゃないですか。そんなの子供のウソですよ」「写真を撮ることすら許さないですし」と否定しており双方の証言は食い違っている。

10月フジのインタビュー「そんなの子供のウソですよ」と発言していながら
手紙には「彼らのやった事は一生許す事はできないし、その子（今ではもう立派な大人です）も憎いですし」と学生を”立派な大人”と語っているが、主張に矛盾が見られる。

Twitter画像と閉店に因果関係が不明
蕎麦屋のパターンではアルバイトの管理責任は雇用者側にある。法曹関係者からは経営者の自己決定で発生した閉店損失を非正規の一個人に請求するのは難しいという予想が提示されている(日刊ゲンダイ8/9　続発するバイト悪ふざけ賠償請求はムダ骨)。
http://gendai.net/articles/view/news/143917/2

店主の手紙でアルバイトに対する損害請求裁判のさらなる法的攻撃を示唆し、アルバイトを非難する記述で締めくくっている。
閉店の原因がクレーム電話をした勢力であるとするならば、他愛もない画像に言いがかりをつけて大量のクレーム電話をかけたバイトの2ちゃんねらーに賠償責任を請求するという視点は持てなかったようだ。

二極化したストーリーの押し売りに固執するマスコミは背景のネットイナゴの存在を完全に黙殺。

店主の手紙には2ちゃんねるとネットイナゴの存在を指摘する箇所はない。

毎日新聞

飲食チェーン「餃子の王将」社長射殺事件で、過去に「餃子の王将」店内で裸画像を撮影し、Facebookに投稿してネットイナゴの標的となった客や、冷蔵庫に入った姿を撮影しTwitterに投稿してネットイナゴの標的となった従業員、労基法違反で損害賠償を求めた社員の裁判の例を「店舗での従業員や客によるトラブルも相次いだ」として紹介し、彼らが社長暗殺に関わったかのような印象操作を行った。

”「餃子の王将」社長射殺:相次ぐトラブル、客や従業員と”毎日新聞　2013年12月19日　11時38分
http://mainichi.jp/select/news/20131219k0000e040182000c.html

毎日新聞は社長の死体発見から約4時間後にで無関係の人間を容疑者扱いするような記事を掲載した。

スポーツ報知（読売新聞グループ）

2014年、ファミリーマート店長とトラブルが起きた男性が、店長らの土下座謝罪の模様をYoutubeに投稿。動画を投稿した男性は2ちゃんねるを中心にネットリンチを受け、ネットイナゴに操られた警察によって逮捕された。スポーツ報知はこの男性の番地まで記した詳細を自宅住所を記事で掲載し個人情報晒しに加担した。

右翼出版社である小学館が発行する週刊誌　SAPIOなどの右翼雑誌でネトウヨを培養、2012年以降は自分たちが産み出したネトウヨの蛮行を目の当たりにして自省したためか小林よしのりを筆頭にネトウヨ叩きに転向。2ch自体に対しても懐疑的な記事が増えている。

フジサンケイグループの扶桑社は西村博之の著作を扶桑社新書で出版。雑誌「週刊SPA」では西村の連載を掲載。

新潮社は「電車男」「ブラック会社に勤めてるんだが、もう俺は限界かもしれない」という2ちゃんねるスレッドを書籍化し。印税の一部を西村博之に渡していた。

岩波書店は西村博之の舎弟の川上量生の著作を岩波新書で出版。

集英社は西村博之と堀江貴文の共著を出版し、。雑誌「週刊プレイボーイ」では西村が対談コラムの連載している。

ソフトバンク傘下の SBクリエイティブは西村博之の著作を出版

宝島社は西村博之の著作を出版

朝日新聞傘下の朝日新聞出版は西村博之の著作を朝日新書で出版